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メガネスーパー運営のビジョナリーホールディングスが店舗と同じ商品・サービスを提供できる車両型移動式店舗を導入

メガネスーパー運営のビジョナリーホールディングスが店舗と同じ商品・サービスを提供できる車両型移動式店舗を導入

image by ビジョナリーホールディングス

メガネスーパーなどを運営するビジョナリーホールディングスは、店舗と同じ商品・サービスを提供できる車両型移動式店舗を2020年1月から導入し、全国を対象に順次サービスを展開していく。

この車両型移動式店舗は、全長8,220 mm、全幅2,400 mm、全高3,520 mm と中型トラック並みのサイズで、同業他社も含む既存の車両型移動式店舗と比べると、かなり大きい。

車両型移動式店舗のイメージ・その1

車両型移動式店舗のイメージ

車内には視力測定ルーム2室、夜間視力測定器、レンズ加工機、より精度の高い視力検査のために目の緊張状態をほぐすリラクゼーションルーム、補聴器カウンセリングコーナーなどを備え、店舗と同じサービスが提供できる、”動くメガネ屋”と呼べるほどの設備が整っている。

さらに、車イスの昇降機、日よけ・雨よけのための電動オーニング(テント)、車内での人の移動などで生じる揺れを抑える車体安定ジャッキ、発動発電機、けん引装置なども備えている。

車両型移動式店舗のイメージ・その2

車両型移動式店舗のイメージ

メガネスーパーなどビジョナリーホールディングスのグループ各社では、病気や高齢のため来店するのが難しい顧客に向けた出張訪問サービスを2016年8月より本格展開している。自宅や介護施設、病院などを訪れ、店舗と同じ商品・サービスを提供するこのサービスへのニーズは高く、売り上げと販売件数は順調に推移していることから、新たに車両型移動式店舗を導入することを決めたという。今回導入されるのは1台だが、稼働状況などを見極めた上で、今後増やしていく予定だとしている。

ビジョナリーホールディングスは、車両型移動式店舗の導入により、社会貢献的な活動と新たな顧客層の開拓を目指していく。

社会貢献的側面としては、山村の過疎地、高齢化が進むニュータウン、離島など、買いものが困難な地域で、メガネや補聴器の販売やメンテナンスをおこなうほか、自然災害の被災地での支援活動にも活用する。

新たな顧客層の開拓としては、未出店エリアでのポップアップストア(期間限定出店)、大型商業施設の駐車場などを利用した催事などを想定するほか、将来的には医師との連携により遠隔診療の支援拠点としての活用も検討している。

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